日本WPA : Japan Waterless Printing Association

ホーム 日本WPAについて 水なし印刷について バタフライロゴについて お問い合わせ
ホーム > 日本WPAについて > 日本WPAの活動 - 会報 -

日本WPAの活動 - 会報 -

Watewrless Current2008年8月号を送信

2008年7月28日

持続可能性印刷会議がフィラデルフィヤで6月18〜20日に開催
水なし印刷業者のモザイク社のマーケティングV.P.であるJoel Zelepskyによって自社の体験を発表された。次いで、Ammos CommunicationsのHarold Ammosと Brian Ammosの父子チームが発表した。Harold Ammosの水なし印刷経験は3Mが最初に米国でこの仕組みを導入したあの時にまで戻るものであった。この会議では製紙メーカーの方々が、精力的に発表してくれた。製紙産業が持続性により近づいてきているというのは疑問の余地はない。Rainforest Alliance(http://www.rainforest-alliance.org/japanese/ra.html)のサステナブル山林部のマーケティング・コーディネーター、Keri K. Davisの指摘によると、製紙メーカーは環境問題に大変な関心があるのだ。製紙産業が40%の森林伐採を世界的に引き起こし、しかも、世界的な水資源の最大使用者で、エネルギー使用では3番目の使用者なのだ。また、彼女は、政府防護地域の外に世界の森林の90%があったと報告している。
Rainforest Allianceのサステナブル山林部は1989年に持続可能な森林証明を開発してくれた。彼らは、1993年にForest Stewardship Council(FSC)を軌道に乗せるのを手伝い、現在の最も大きい面積を公認しているFSC枠組みの下で、共同体として特有の活動を行っている。この証明は1600以上の事業所、および1億エーカー以上が世界中行き渡っている。
彼らは、森林共同体として特有の働きをしていて、より効率的でより高い品質をつけ、国際市場での生産支援を続けている。FSCは最も利用可能な森林保全なる市場直結ツールとして、2007年付けで9000通以上の証明書を発行している。
米国印刷業の持続性調査
Graphic Arts Monthly Magazineは、印刷業における持続性の状態を指標化しての調査にあたった。彼らはこのように持続性を定義した:
「持続可能な印刷会社とは、会社とその利害関係者が地球の生命維持装置を保護して、支えて、復旧する方法を取りつつ、利益目標を実現して行く戦略と活動を採用してくれる。」
その結果、そのような会社は3つの領域で持続性の焦点を合わせる努力をしている、
製品(基版、インク、コーティングなど)、製造プロセス、および「封筒(入れもの)」(建物、土地、エネルギー消費、従業員など)
調査の結果、14%だけには正式に、成文化された環境方針があり、25%が非公式の、そして、成文化されていない方針を持っていることが分かった。最も大きい百分率の40%は、方針を全く持っていないか、または知らなかったのだ。取り組みにかかるとする方針は合計で21%になっている。
持続性リーダーは、250人以上の従業員がいる、より大きい会社である傾向があり、より高い出版関係、幅広輪転、フレキソ印刷、およびスクリーン印刷業者などが目立つ。印刷の持続性への親近感に関して尋ねると、20%は大変、親近感ありとし、43%が適度に親近感があるとし、30%はいくらかあり、7%は全くないとしていた。
持続性のリーダーは従業員の持続性への親近感が高く、その話題、実技への落としこみにも、幅広さ、深さを備えている傾向がある。また、多くの顧客が、持続可能なパッケージを探すか、または必要とするが、彼らはその遂行を具現化するために適切な品質システムを持っている。これらは、たいてい、FSCを促進するか、そして、または、SFIをするかである。
米国印刷会社の持続性にとって未来があるか?
米国の商業印刷会社の数はおよそ3万5000社である。この数は1980年代からみると、合併によりかなり下がっている。この数字のおよそ80%は20人未満の従業員数の小企業である。彼らは、1箇所の生産工場を操業し、年収500万ドル以下の小企業である。合併は継続しているにかかわらず、産業は非常に断片化されてきている。上位50傑の大きい会社が市場のおよそ30パーセントを占めている。出荷高900億USドルのうち、これらの会社は600億USドル以上の割合を占めている。
Graphic Arts Monthlyの調査の結果では、米国の印刷業者の現在の様相から見ると、3つの持続性の未来は荒涼に見えてしまう。この調査からでは、250人以上の従業員がいる会社だけが持続性の勢いに達しているのを示しているからだ。持続性プログラムを手がけたくない、仕掛けることができないかなりの数の、小規模印刷会社が取り残されている。その例外が東レ版とかPresstek版を採用した水なし印刷会社であると信じている。
他国の例だと、政府の規則のため、水なし印刷は、厳しいVOC限界に対処するために実行可能な選択肢とされている。米国の印刷会社がその先陣に続くことを願っている。
以下詳しくは、Waterless Current2008年8月号をお読みいただきたい。

ページのトップに戻る